LTVを最大化させる購入後14日間のLINE配信モデル
LTVを最大化させる購入後14日間のLINE配信モデル
LTVの高さの秘密は購入後14日間のコミュニケーションにありました
スタークスでは300社以上のECブランドのLINE活用を支援してきました。様々な施策を検証する中で、わかった事実があります。それは購入直後から14日間の施策が最もLTVに影響を及ぼすということです。我々はこの購入直後のコミュニケーションにこだわりLTVを最大化させる成功モデルを確立することができました。

リピート率に大きな成果が!? LINEで驚くべきインパクトが続々と
LINEを活用することで、私たち自身も想像以上の成果を実感しています。今回は、その中から具体的な成功事例を2つご紹介します。どちらも、スタークスがLINEの友だち追加からID連携、購入後14日間にわたるステップ配信やリッチメニューの改善などを行ったことで実現した成果です。
事例1)LINE未連携者に比べ、2回目購入率が2.4倍が向上したLINE施策
LINEによる2回目購入を促すステップ配信を中心に実装。LINE内の購入導線を工夫することで2回目購入が増加しリピート率に貢献。

事例2)次回購入率が345%改善!挨拶メッセージから配信設計までを14日間配信モデルに改善
友だち追加から挨拶メッセージ、リッチメニュー設計、ステップ配信、購入導線構築、未購入者への配信設計まで、企画・実施したことによって次回購入率が345%改善。

スタークスが見つけた14日以内LTV最大化モデルとは?
14日以内のコミュニケーションによってLTVに差がでるというデータから、我々はLTVを最大化させるために、どの様な顧客体験をLINEで実現すると良いのか様々な検証を行ってきました。そして、これら検証の結果から、14日以内にLTVを最大化させる4つの改善ステップにたどり付きました。ここからは4つの改善ステップのポイントをご紹介します。

ステップ1)ほとんどの企業がやりきれていない!? LINEで最も重要な施策
この成功モデルで最も重要なポイントは、購入者あたりのLINE友だち数の割合を示す「友だち追加率」とLINE友だちあたりのカート連携率を示す「ID連携率」にあります。この2つのKPIの最大化が全てのLINE施策の成果の土台となります。

ステップ2-1)見逃していたお客様との接点をフル活用
購入後のLINE友だち登録から、お客様が商品を実際に利用いただくまでの顧客接点がLTVアップにおいて最も重要な顧客接点となってきます。
友だち登録後のあいさつメッセージや、ID連携後のThanksメッセージ、それぞれのタイミングのリッチメニュー、配送完了のメッセージや、商品の使い方の案内 etc… 様々な顧客接点をフル活用してLTVアップを促進することが重要です。
そして、これらタイミングで効果的な施策やクリエイティブの内容は商材カテゴリやオファーの内容によってある程度パターン化することができます。

ステップ2-2)ページ遷移はもったいない!? トーク画面内で購入を完結させるとCVRが数倍に!
LINEでアップセルやクロスセルをご案内する際に、商品購入ページへリンク遷移させていませんか?ページ遷移や再ログインが必要になるため、せっかく興味があるお客様も購入を目前に離脱が発生しています。実はID連携が完了している場合、LINEのトーク画面内にログイン不要のチャットbotを実装することができます。お客様の購入時のストレスを減らすことでリンク遷移に比べて数倍のCVRを実現できます。

ステップ3)平均データと比較し施策成果を判定!
LINEのPDCAは変数が多く複雑です。我々も当初はどのデータを参考に、どのように分析すればよいか多くの思考錯誤を重ねてきました。現在ではそれらノウハウをもとに計測方法や分析方法を画一化し、他社の平均的な施策成果と比較しながら正しく評価ができるようになりました。

ステップ4)LINE友だちあたりの成果を特定!どのくらいLINE施策を強化すべきか判断が可能に。
初回購入から14日目までの転換率をLINE友だち登録済み客と未登録客で比較することで、どのくらいLINE施策がLTVに寄与しているかを計測します。LINE友だちあたりのLTVアップ額を明確にすることでLINE友だち登録あたりの売上インパクトを明確にすることが可能になります。

成果報酬で取り組める!? 14日以内LTV最大化モデルのプランとは
スタークスではこの様な4つのステップでLTVの最大化を行う支援をしています。多くのECブランド様からは人手不足で今回ご紹介した取り組みをやりたくても実行できないという声を多く頂いております。そこでスタークスでは、成果報酬モデルでLINE施策の企画から運用までを引き受け、リスクなくLINE施策に取り組むことができる成果報酬モデルもご提案しております。
もし、成果報酬モデルでLINEのCRM施策を取り組みたい方は、是非資料をダウンロードしてみてください。より具体的な支援内容がわかると思います。
株式会社家具の大正堂
首都圏を中心に、家具・インテリア専門店「ルームズ大正堂」を展開する家具専門店。国内外のメーカーから選んだ家具やオリジナル商品を扱い、販売員による対面接客と自社配送でお客様の住まいに合う家具選びを支えている。新店舗のオープニングイベントや横浜で定期開催する催事を通じて新しいお客様との接点をつくり、LINEで継続的につながる取り組みを進めている。
ホーユー株式会社
ヘアカラーブランドの「シエロ」や「ビゲン」「ビューティラボ」などを展開する頭髪化粧品メーカー。LTV推進室CRMチームが、頭皮ケアローション「ビゲン スキャルプエッセンス」などを扱う自社EC「ホーユーダイレクト」に加えて、楽天市場とAmazonの店舗を運営している。
株式会社ナチュラルビューティハウス
エイジングケアブランド「ストレピア」を展開するD2C企業。2014年に神奈川県横浜市で創業し、HSP(ヒートショックプロテイン)に着目した独自成分を軸に、スキンケア化粧品の企画・開発・通信販売を手がける。シニア世代を中心とした肌悩みに応える商品を、定期通販で提供している。
